韓流新報

（聯合ニュースより）
　１件当たりの放映時間は4分の1以下で深層性不足
　韓国外大キム・チュンシク教授「韓国言論報道刺激的」
　KBSが日本大地震と関連し、日本の公営放送NHKより3.24倍も多くの件数の記事を放送したが、アイテム当たり時間はNHKの4分の1水準にも至らなくて深層報道が不足したという分析が出てきた。
　韓国外国語大キム・チュンシク(言論情報学部)教授は、3日韓国プレスセンターで韓国言論振興財団が主催した討論会で、地震発生直後の3月11～25日KBSとNHKのメインニュースを分析した結果、このように調査されたと明らかにした。

　調査期間中KBSは11～18日に毎日20件以上のニュースを報道するなど全279件の記事を送りだし、NHKは災害初日16件の記事を報道したのをはじめとして全86件の記事を送りだした。反面、アイテム別放送時間はKBSが平均100.9秒で、平均465.21秒であったNHKに大きく及ばなかった。

　記事形式別に見ると、KBSはアンカーが記事の導入部を紹介して記者が報道する「典型的な一般記事」形式が全体の86%に該当する240件を占めており、「企画・深層・現場追跡・機動取材」が9.7%に該当する27件だったのに比べて「アンカー+記者+専門家対談」は1件もなかった。

　反面NHKは「アンカー+記者+専門家対談」が33件(38.4%)で最も多く、「アンカー+音声」14件(16.3%)、「典型的な一般記事」13件(15.1%)の順で深層報道の比重が大きかったことが調査された。

　キム教授は「KBSは深層報道がわずかな代わりに、製作方式では音楽やスローモーションなど視聴者の感覚を刺激する技法を過度に使った」と指摘した。

　KBSは45件(16.1%)の記事で音楽を使ったし、31件(11.1%)の記事ではスローモーションで災難現実を描写したが、NHKの場合、音楽とスローモーションを使った報道は1件ずつだけだった。

　またKBSの場合、刺激的な用語を使ったヘッドラインが86件(30.8%)にもなったのに反して、NHKでは1件もなかった。KBSは被害を予測する記事が半分を越える148件(53%)にもなって、9件(10.5%)のNHKより5倍程多かったし、予測方向も否定的なものが79.1%である117件にもなった。

　アンカーの導入部を中心に情報の信頼性を確かめてみた結果、NHKは100%確認された情報(～で確認された)を土台に記事を作成したが、KBSは「～という疑惑が提起される」「～だと知らされて波紋が予想される」「～が事実ならば」等の表現を使って未確認情報を土台に報道した事例が半分に近い128件(45.9%)にもなった。

　キム教授は、新聞の場合、韓国6紙(京郷新聞、ソウル新聞、東亜日報、朝鮮日報、中央日報、ハンギョレ)、朝日新聞、読売新聞など日本2紙、米国のニューヨークタイムズの3月12～31日付に対して調査を行った。

　1面に掲載された記事の平均報道件数は、韓国新聞が1.53～1.76件で日本新聞の3.60～3.65件より少なかった。

　記事類型別に見ると、深層報道の「分析型事実報道」はニューヨークタイムズが報道件数の52.6%に該当する10件で最も多く、次はハンギョレ(5件、18.5%)、読売(12件、16.4%)、朝日(8件、11.1%)、朝鮮(3件、11.1%)の順で全般的には分析記事が多くなかったことが調査された。

　韓国新聞の報道については、見せる式報道と扇情的なヘッドラインが問題と指摘された。

　1面に掲載された写真の平均面積は韓国新聞中、ソウル新聞(247平方cm)を除く全ての新聞が全体調査対象新聞の平均の260.8平方cmを越えた。東亜日報は408.9平方cmにもなり、ハンギョレが302.8平方cmで後に続いた。

　キム教授は「韓国新聞は地震被害を予測する内容を入れたヘッドライン比率が低くなかったし、予測方向もまた非常に否定的だった」と説明した。

　引き続き「死亡者と失踪者数の予測値をヘッドラインに使った頻度も日本新聞より多かっただけでなく、一部新聞は日本や米国新聞より激しく刺激的な表現を使うことがあった」と批判した。

　「グローバル視点で見た韓国言論の災難報道」という主題で用意されたこの日の討論会には、イトウ・リョウジNHKソウル支局長、ウエ・イチロー読売新聞ソウル支局長、マーク・マクドナルド インターナショナル ヘラルド トリビューン ソウル特派員などの外信関係者が参加し、韓国言論からはオ・ジェソク聯合ニュース論説委員室長、ムン・カプシク朝鮮日報選任記者、イ・ソンジェKBS取材主幹などが討論者に出た。

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